宇津井優一の鬱ブログ

うつ病になったらこうなる

誹謗中傷でうつ病発症!効果抜群の対処方法と自己防衛できるネットとの関わり方!

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近年ネットの誹謗中傷が増加していることが問題になっている。

「誹謗中傷はやめよう」そうやって著名人たちが声を荒げても全く響かないのが現状。

ネットが原因でうつ病になってしまったり、酷い場合自ら命を立ってしまう人もいる。

精神病患者はどのようにしてネットと関わることが心の負担に繋がるのでしょうか?

誹謗中傷が問題化

SNSの発展で誰もが簡単に、情報を発信することができるようになりました。

個人の悪口を書き込んだり、広めたり、メッセージを送りつけたりするなど、モラルのないネットの使い方をする人がいます。

その結果たくさんの人たちが苦しんでいるのです。

・学校で虐められて、家に帰ってもネット上で虐められる。

・誹謗中傷により芸能人が自ら命をたってしまう。

・自分の写真や悪口が一生ネットに残ってしまう。

ネットリテラシーの低下が、世界的に問題になっている。

誹謗中傷のメカニズム

誹謗中傷している本人はそれを「善」と捉え正しい行動をしていると認識している場合が多いです。

しかし第三者からみたらその行為は、欲求不満のはけ口として攻撃し、その快楽に溺れているただの「悪」としても見られるのです。

心理学的に、人間は欲求不満になると攻撃衝動が高まるという理論があります。

日頃の自分の生活に納得がいかない、いわゆる「欲求不満状態」にあると、ネットで攻撃衝動を発散する機会を狙い、落ち度のある人や組織を探そうと目を光らせてしまうのです。

ネットだけでなく現実社会でも同じ構造になっていると思っています。

ネットはうつ病を増加させるブースト

誹謗中傷されるとほとんどの人は、心が病むことがあるでしょう。

病気にまで発展してしまうケースも多くあります。

うつ病はその中の一つ。

中には誹謗中傷に免疫がある人もいますが、耐久性がない人は心の病気を背負ってしまうのです。

ネットは誹謗中傷だけではなく、長く触れれば触れるほど気分が憂鬱になってしまう場合もあるのです。

わかりやすいところでいったらSNSです。

・友達は毎日キラキラした生活をしている
・いいねがたくさんもらえて羨ましい
・SNSをチェックしてないと話についていけない
・見たくもない情報が入ってくる

知りたい情報だけとることができれば、大変便利なツールなのですが、やはり他人のことが気になってしまいます。

そして頭の中で勝手に他人と自分を比べてしまい、上下関係をつけてしまい落ち込んでしまうのです。

ではどうやってネットに関わることが出来たら心の負担を減らすことができるでしょうか?

誹謗中傷を受けた場合どうすればいいか?

ネットで誹謗中傷を受けた場合、どのように行動したらいいのでしょうか?

サイバー相談窓口

警察はネット上の犯罪捜査に積極的ではない、というイメージを持たれている方も多いと思います。

しかしそれは一昔前のこと。

誹謗中傷がこれだけ問題視されている現在では犯罪もインターネットの様々な技術を駆使して行われるようになっており、警察でもサイバー相談窓口が強化されています。

弁護士を雇う

弁護士を雇って法的処置をとるのも一つの手です。
特に民事上の損害賠償請求を考える場合は、弁護士に相談するのが一番でしょう。

今は匿名性でもIPアドレスの開示請求ができ、誹謗中傷相手を特定することもできるようになりました。

誹謗中傷で高額な慰謝料を請求できたケースもあります。

ただし費用がかかってしまうのでご注意ください。

未然に防ぐ誹謗中傷

誹謗中傷をされる前に未然に防ぐことができれば自己防衛が可能です。

一体どうすればいいのでしょうか?

情報を発信するときは一度注意する

ネットに情報を発信するときは、一度立ち止まって誰かのヘイトスピーチになっていないかなどをきちんと確認することが大切です。

機密情報、顔写真、個人情報、噂話を気軽に書き込んでしまうと、誰かに怒りをかってしまう場合があります。

悪気はなかったとしても、自ら地雷を踏みにいくような真似はやめましょう。

SNSを鍵にし閉鎖的空間にする

SNSが原因で誹謗中傷に繋がっているケースが多いです。

ですので鍵垢に設定することで閉鎖的空間を生み、外部に情報がもれないようにするといいです。

大切な人だけ繋がったり、同じ趣味を持つ人と繋がることで、余計な情報が入ってこなくて便利です。

まとめ

今回はネットの誹謗中傷で心の病になってしまう可能性があることについて紹介させていただきました。

自己防衛することで未然に防ぐことができたり、被害を最小限に抑えることできます。

仮に過激な誹謗中傷を受けたとしても、対処方法はどんどん増えています。
国もこの問題を放置しないはずですので、罪も重くなっていったり、特定技術も進化していくでしょう。

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